断熱リフォームは主に2種類
内断熱工法
内断熱工法は、住宅の壁や天井の内側といった空間がある部分に断熱材を埋め込む工法です。躯体（くたい）の中に断熱材を充填する充填断熱工法も内断熱工法のひとつで、次のような断熱材が使われます。
- ポリスチレンフォーム
- ウレタンフォーム
- グラスウール
- ロックウール
- セルロースファイバー
選べる断熱材の自由度が高く、低コストで施工可能。しかし施工方法によっては隙間ができやすく、外断熱と比べて断熱性が低い傾向にあります。
外断熱工法
外断熱工法は、家の構造材の外側に断熱材を貼り付け、建物の外側で熱の出入りを断ち切る工法です。
建物全体を包み込むように施工するため、気密性が高くなるのが特徴。結露の発生を軽減できます。カビの発生を抑えるだけでなく金属製の建具も錆びにくくなり、住宅全体の劣化を抑えられるうえ、冷暖房効率がよくなるため、光熱費の節約にも繋がるでしょう。
断熱リフォームができる箇所と費用相場
壁
部屋の体感温度は(室温×壁面温度)÷2といわれているため、断熱工事の効果を感じたいなら内壁への断熱リフォームは欠かせません。
内壁への断熱リフォームは内断熱工法を用いるため、一度壁を解体して断熱材を補填。その後内装を仕上げる工程が必要です。
リフォームの対象となる範囲にもよりますが、工期が2～4週間ほどと長く、費用相場も100～150万円（120m2の場合）と比較的高額になります。
外壁、屋根
外壁・屋根の断熱は、外からの熱気や寒気を遮断して内側の暖気や冷気を逃がさないというメリットがあります。
利用できる断熱工事の種類には、主に外断熱工法と断熱塗装の2種類。150m2ほどの範囲であれば、外断熱工法は工期が2～4週間で350～500万円、断熱塗装だと2週間程度で80～120万円ほどかかります。
天井
天井に断熱工事を行えば、暖房によって生じた熱が天井から外へ逃げるのを抑える効果が期待できます。また、夏の日差しや熱気が屋内に伝わりにくくなるため、冷房が効きやすくなり、暑い夏でも快適に過ごせるでしょう。
天井の断熱リフォームは内断熱工法で対応します。天井裏から断熱材を入れる場合だと15～50万円、天井を剥がして断熱材を入れる場合だと、張り替えを含めて40～90万円（66m2 ）。どちらも3～4日の工期が必要です。
床下
床下の断熱リフォームは気密性が高まるだけでなく、特に冬場の冷気が床下から室内に伝わりにくくなるため暖かさを維持しやすくなります。
リフォームの際に床下にもぐれる場合は床の解体が不要なため、工期は1週間ほど。費用相場は20～30万円程度になります。
一方、床下にもぐれない場合は床の解体が必要なため、工期が2～3週間ほど。この場合の費用相場は80～120万円です。
窓
既存の窓の内側にもう1枚のサッシをつけて、二重窓にするのが一般的な窓の断熱工事。窓が複数あることで空気の層を作ることで外気の影響を最小限にし、内側の窓まで外の冷たさが伝わりにくいため、窓周辺の空気との温度差が減って結露が発生しにくくなります。また、内窓を追加せず、窓ガラスを断熱性能の高い複層ガラスに入れ替える方法もあります。
内窓リフォームの工期は2～3日ほど。費用相場は腰高窓であれば7.5～10万円ほどかかり、人の出入りができる掃き出し窓は17.5～20万円程度です。
断熱リフォームにはどんなメリットがある？
室内の温度を一定に保てる
冬の寒さが厳しい地域であれば、断熱リフォームによって暖かく過ごせるようになり、夏の暑さが厳しい地域でも断熱を行えば、真夏の日光の影響を抑えてくれます。
断熱リフォームをすることで、住んでいるエリアを問わず年間を通して快適な生活を送れるようになるでしょう。
光熱費の節約になる
断熱リフォームをすることで、室内が外気温の影響を受けにくくなるため、季節に関係なく快適な室温を保ちやすくなります。
冷暖房設備は温度設定と室温の差が小さいほど使用するエネルギーを抑えられるため、光熱費の負担を軽減します。断熱リフォームは一時的には大きな出費ですが、冬の暖房費や夏の冷房費など長期的に見た際の節約に繋がります。
ヒートショックの予防になる
室内の急な温度変化が原因で血圧が大きく変動し、心筋梗塞のリスクが高まるヒートショック。寒さの厳しいエリアでは注意したい症状のひとつです。
ヒートショック対策として重要なのは、温度差を失くすこと。断熱リフォームを施した住宅では各部屋の温度差が小さくなります。風呂場から出た直後の温度差で心臓に負担をかけることが小さくなり、ヒートショックの予防につながります。断熱リフォームは温度差による不快感を抑えるだけでなく、健康的な暮らしにも貢献してくれるのです。
カビや結露を防いでくれる
断熱リフォームにより屋内が外気温の影響を受けにくくなり、結露やカビの発生を防ぐ効果が期待できます。
壁内の結露を防ぐには防湿層の施工が必要です。結露はカビの発生原因にもなるため、結露の防止がカビの抑制にも繋がります。
また、結露を原因とする住宅内の腐食や金属類のサビも発生しにくくなり、住宅寿命も長くなるでしょう。
断熱リフォームにはどんなデメリットがある？
費用と工期がかさむ
断熱リフォームを行うためには、壁や床を剥がしたうえで断熱材を入れるといった工事が必要。施工範囲が広いため工期が長くなり、その分人件費が発生して費用がかさみます。
また、施工範囲の広さだけでなく天候の影響によって工事の進みが悪くなり、想定していた工期より長くなる可能性も。
リフォーム中に別の住居を用意する際には、工期延長のリスクも考えた計画が必要です。
屋内が狭くなることがある
壁や天井などに断熱材を入れる断熱リフォームでは断熱材をいれた分、厚みが増すため屋内空間が狭くなる可能性があります。
家具や大型家電などはリフォーム前と同じ場所に設置できない可能性もあるので、注意が必要です。
断熱リフォームに利用できる補助金・減税制度
子育てエコホーム支援事業
灯油やガスなど、エネルギー価格の高騰による影響を受けやすい世帯を支援するための事業です。
省エネ住宅の購入や省エネ改修を支援することで、支援対象者の金銭的な支えだけでなく、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた目的も持っています。
補助対象は子育て世帯（2023年4月1日時点で18歳未満の子どもがいる）・若者夫婦世帯（夫婦のいずれかが39歳以下）・その他の世帯と分かれており、補助金額は最大60万円です。
補助金額の上限は条件によって異なりますが、最大60万円の支援が受けられます。
先進的窓リノベ事業
既存の住宅において熱損失が大きい窓の断熱性能を向上させることにより、エネルギー費用負担の軽減やCO2排出削減などを目的としている事業です。
対象者は既存住宅の持ち主やその家族、集合住宅等の管理組合・管理組合法人など。工事の対象は限定的で、登録事業者である「窓リノベ事業者」と契約する必要があります。また、窓・ガラスの交換・断熱改修に対するリフォーム工事のみが対象です。
リフォーム内容にもいくつか決まりがありますが、一戸当たり最大200万円の補助を受けられます。
住宅特定改修特別税額控除
マイホームに省エネ工事を行なった際に利用できる制度。
控除を受けるためには、控除を受ける年の合計所得金額が3,000万円以下であることや、省エネ工事の日から6カ月以内に住居用として利用しているなど、複数の要件を満たす必要があります。
控除対象限度額は最大で350万円です。
満たすべき条件や控除金額を求める計算式は複雑なため、施工業者や税理士と相談するとスムーズに申請を進められるでしょう。
断熱リフォームの費用を安くするには
断熱リフォームは目には見えないものの、快適な暮らしを下支えしてくれる有益なリフォームです。しかし、リフォームはまず目につきやすい箇所を優先したい、予算が足りるか不安…という方も多くいらっしゃるでしょう。
リフォームの費用を安く済ませる方法として、施主自身が建材やパーツを取り寄せて工事のみを施工業者に依頼する「施主支給」があります。
施主支給を行えば好みの建材を安く入手できてリフォームの総額を下げることができるため、余剰分を断熱リフォームに回すことも可能です。
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2024.04.06更新
※このページの掲載内容は、更新時点の情報です。商品仕様、価格表記など、現在と異なる場合がございます。
恐れ入りますが最新情報は、ミラタップ（旧サンワカンパニー）オンラインストアにてご確認ください。