リフォーム期間の仮住まいはどうする？
リフォーム中、仮住まいを契約する必要はある？
トイレの交換といった小規模のリフォームであれば仮住まいを契約する必要はありませんが、水回りの工事や住宅設備を全て入れ替えるような大掛かりなリフォームの際は仮住まいが必要になります。
リフォームにお金がかかるため、仮住まいを用意する費用はできるだけ抑えたいところ。リフォームの工期が短期間なら、実家や親戚宅を間借りするという方法もおすすめです。
リフォーム中に仮住まいを用意する必要があるのか、その期間はどの程度かなどは、業者との契約前に確認しましょう。
【種類で比較】リフォーム中の仮住まいに向いているのは？
マンスリーマンション
出張などで利用されることが多いマンスリーマンションは生活に必要な家具や家電が備え付けられており、ガス・水道・電気などのライフラインの手続きが不要なので仮住まいに向いています。人気物件の場合は期間を延長できないことがあるので、工期が延長された場合は早めに手続きするようにしましょう。
ウィークリーマンション
ウィークリーマンションも仮住まいに向いています。月額計算だとマンスリーマンションより高くなりますが、週単位で住みたい期間だけ住めるのは魅力的。こちらも、人気物件の場合は早めに延長手続きをしておくと安心です。
工務店が紹介してくれる賃貸物件
リフォームをメインに対応している工務店だと、提携している不動産会社の賃貸物件や工務店が直接保有している物件を紹介してもらえる場合があります。他社経由で借りるより安価なケースが多く、工期延長による賃貸期間の延長の必要があった場合も柔軟に対応してもらえるのがメリットです。
シェアハウス
キッチンやシャワー（浴室）、トイレなどが共有スペースとなっているシェアハウスは通常の賃貸物件に比べて初期費用を抑えられますが、空きが少なく延長が不可能なケースがほとんど。物件の多くは一人部屋なので2人以上では借りにくく、仮住まいとしては不向きです。
民泊
空き家を宿泊施設として提供している民泊は、長期間の空きが少なく頻繁に部屋を変わらなければならないかもしれません。設備が不足してる施設だと、暮らしにくさも感じる為、仮住まいとしては不向きといえるでしょう。
ホテル
主に観光目的で利用するホテルには、洗濯機や調理器具などの生活用品はほぼありません。宿泊料金も高額なので、仮住まいとしては不向きです。
一般賃貸物件
月額家賃はマンスリーやウィークリーに比べて安く、家電や家具を持ち込めるのがメリットです。ただし、敷金・礼金が発生するので2～3ヶ月程度だと高くなるほか、契約期間（1年または2年）内の途中解約だと違約金も発生するのが煩わしい点。トータルで考えると仮住まいには不向きです。
リフォーム期間中の仮住まいを選ぶなら
物件の探しやすさや費用面、延長のしやすさを考えると、マンスリーマンションかウィークリーマンション、工務店が紹介する物件がおすすめといえます。リフォームの工期によっておすすめの仮住まいは変わるので、詳しく解説していきます。
リフォーム工事が1ヶ月未満ならウィークリーマンション
ウィークリーマンションも複数の選択肢から選べるうえ、短期間ならマンスリーマンションより安価で借りることができます。契約内容によっては、1か月以上であっても「40日間」のように中途半端な期間ならウィークリーマンションで借りる方が安くなる場合があるので確認しておきましょう。
マンスリーマンションと同様に前払いが基本なので、仮住まいの期間が長いほどまとまった金額が必要になります。
リフォーム工事が1ヶ月を超えるならマンスリーマンション
マンスリーマンションは複数の選択肢から選べて、1ヶ月あたりの賃料がウィークリーマンションより安価で経済的。ただし月単位での契約となるため、利用日数によってはウィークリーマンションの方が安くなる可能性があります。
物件を選ぶ際に確認が必要ですが、ウィークリーマンションに比べて設備が整っているケースが多いのも特徴のひとつ。保有する家具を仮住まい中だけ運ぶ二度手間や、ちょうどよいサイズの家電を購入する必要がありません。
前払いが基本なので、一度にまとまった金額が必要なのがデメリット。工期の延長を見越して長めの期間で予約すると、その分前払いの金額が増えるので注意しましょう。
工務店が紹介する物件なら期間は関係なし
工務店が仮住まい用に紹介してくれる物件は、一般賃貸物件のような契約期間の縛りや、礼金・敷金といった費用がないのが魅力的。仮住まいとして提供することに慣れている管理者なので、延長の必要が出た場合も工務店から連絡してもらえば対応して貰いやすいでしょう。
工務店によっては、リフォーム費用に仮住まい費用を含めて後払いにできることもあります。ただし、物件の選択肢があまりない点は注意が必要です。
リフォーム工事の仮住まいで注意すべきポイント
リフォーム業者と工事期間について書面を交わす
工事期間によって仮住まいの契約期間が変わってくるので、お互いに「言った」「言っていない」といったトラブルを防ぐためにも工期を確約する書面を交わしてください。台風のような天候不良やリフォーム会社の都合で工期が延びた場合の費用負担についても明記が必要です。
費用総額を把握する
仮住まいが必要なリフォームの場合、「リフォーム費用＋仮住まい費用＋2回の引っ越し費用」とかなりの支払額が予想され、さらに住宅ローンが残っている場合はその支払いも想定する必要があります。その他の費用が追加で発生する可能性はあるか、するとしたら幾らぐらいか、仮住まい費用に火災保険や地震保険などが附設されているかといった点も確認しておくと、予想外の出費が減らせて安心です。
荷造りと収納を手配する
大規模なリフォームになると、家具や家財を一時的に移す必要があります。仮住まいが狭くて収納スペースが限られている場合、レンタルルームやレンタル倉庫を借りるという方法がおすすめ。契約期間に縛りがない、もしくは短期間なところを選べば工期延長の際も柔軟に対応できます。
ペット対応について確認する
ペットを飼っている場合は、仮住まいがペットに対応しているか、ペットに適した環境であるかを確認してください。ペット可物件であっても「犬は可能でも猫は不可」といった条件が設定されている場合もあるので注意しましょう。
住環境を確認する
仮住まいを選ぶ際には、周辺施設や治安など不便なく安心に過ごせるかも重要なポイント。仮住まいで仕事をするなら、Wi-Fiや携帯の電波状況も忘れず確認しておきましょう。
リフォーム中の仮住まい決定後にやっておくべきこと
仮住まいへの引越しに必要な手続き
引越し業者の手配
引越し業者の対応や評判、引越し料金、希望日に引越しできるかどうかを考慮して引越し業者を選びましょう。間近になって業者を探すと十分な比較ができず、高い費用で引っ越す羽目になることも。大手だからと安心していると足元を見られるケースもよくあります。
家具・家電を仮住まいとレンタル倉庫に分けて引っ越すとトラックも2台必要になるため、経費が上乗せされます。臨機応変に対応してくれる引越し業者なら、いろいろ相談できるでしょう。
住所変更手続き
本来であれば引越しをした日から14日以内に住所変更手続きが必要ですが、1年以内に元の居住地に戻るのなら例外として住所変更は不要となっています。そのため、仮住まいに引っ越す場合は市町村をまたいだとしても住民票の手続きは必要ありません。
ただし、何の手続きもしなければ国や市町村から届く郵便物のような重要書類が届かないといったトラブルが発生します。最低限、郵便局で転送手続きをして転居先で受領できるようにしておきましょう。リフォーム後に自宅に戻る際、転送手続きを解除するのを忘れないでください。
その他設備に関する手続き
仮住まいに住んでいる間は、リフォーム中の住居で使用しない電気やガス、インターネット回線の利用を停止する手続きを行いましょう。水道に関しては工事で使用する可能性があるので、停止手続きを行ってよいかリフォーム業者に確認しましょう。
仮住まいの設備はあらかじめ確認しておき、ガスや電気、水道、Wi-Fiなど、手続きが必要なものがあれば入居前に利用開始手続きをしておいてください。
リフォーム中の物件に必要な手配
家財の保管場所確保
仮住まいにすべての家財を移さずリフォーム中の物件に家財を置いておくのであれば、工事の邪魔にならないよう移動が必要です。リフォーム業者が預かってくれる場合もあるので打診してみましょう。最近ではレンタル倉庫が増えているので比較的安価に借りることができますし、預けたい荷物が増えた時にも使えて便利です。
近隣住民への挨拶
リフォーム工事では騒音や振動が発生したり、工事車両が出入りしたりするので、近隣住民の方にご迷惑をかける旨を先にお詫びしておくのがベスト。リフォーム後も良好な人間関係を築くため、リフォームの一週間前には近隣住民への挨拶を済ませておきましょう。挨拶の際には工事の内容と、工期や工事の休日についても伝えるようにしてください。
緊急連絡先の確保
リフォーム会社との連絡手段は複数もつのがおすすめです。工事中のトラブルや緊急時に連絡が取れるよう、担当者1名だけでなく、会社と現場責任者とも連携しておくと安心。こちらも連絡を受信した際には必ず対応し、取れなかった場合は忘れず折り返すようにしましょう。
2024.06.03更新
※このページの掲載内容は、更新時点の情報です。商品仕様、価格表記など、現在と異なる場合がございます。
恐れ入りますが最新情報は、ミラタップ（旧サンワカンパニー）オンラインストアにてご確認ください。