リフォームトラブルの事例から学ぶ！
原因と予防と解決方法まとめ

目次開く

• よくあるリフォームトラブルと解決方法
• リフォームトラブルを起こさないための予防方法
• リフォームトラブルが起きたときの相談先は？
• リフォームトラブル時の法的対処とは？
• リフォームトラブルを避けるためにも優良業者を選ぼう

事例1：工事予定日になっても工事が始まらない

工事は本来、事前に決めたスケジュールに沿って進行するものです。しかし、当日になってもリフォームが始まらないばかりか、連絡なくストップしてしまうケースがあります。

解決方法

この場合、「期限内にリフォームを完了すること」や「工事が開始されない際には契約を解除すること」を書面で業者に送付してください。
それでも誠意ある対応が見られない場合には解約手続きに入りましょう。施工会社側が契約を守らなかったことによる契約解除のため、工事前に払っていた代金の返還を求めることができます。

事例2：リフォーム後に体調不良が起きている

リフォーム完了後に頭痛や吐き気・めまい・目がチカチカするなどの症状が出ている場合は「シックハウス症候群」が考えられます。
シックハウス症候群とは、化学物質や換気不足、ダニやカビ、ストレスなどが原因となって起こる症状。リフォーム後に症状が出ているなら、建築材料に使われている物質によって引き起こされた可能性があります。

解決方法

すぐに医療機関で受診し、適切な処置を受けてください。役所や保健所・保健センターなどに相談して「ホルムアルデヒド」を測定してもらい、異常値が出た場合は使用した資材を外すように施工業者へ依頼しましょう。費用負担については、契約内容を確認したうえで施工会社に相談しましょう。

事例3：リフォーム後に修繕箇所があるのに対応してもらえない

リフォームによって壁紙が剥がれる、雨漏りが発生するなどの欠陥が生じた場合、施工会社へすぐに相談して直してもらう必要があります。
しかし、なかには住宅の欠陥はリフォーム工事とは無関係と主張して、必要な修繕に対応しない悪質な施工業者も。すぐに問題を解決するために別の施工会社へ修繕を依頼すると、余計にコストがかかってしまいます。

解決方法

修繕補償に関する記載が契約書内にあれば、その内容を施工会社に伝えて対応を求めましょう。修繕対応をしてくれない場合には、弁護士や建築士などの専門家、または紛争処理センターなどの機関に相談してください。
また、瑕疵担保責任を追及できる場合はあわせて追及しましょう。

事例4：見積もりと請求額が大きく異なった

契約額よりも高額の請求を受けるケースがあります。リフォーム現場で口頭による契約内容の変更が行なわれた場合に発生しやすいトラブルです。

解決方法

契約締結時には施工箇所や資材名、工員数など金額に影響する項目を細かく確認しておきましょう。現場で修正を出す場合は必ず発生費用を確認して、双方が納得したうえでプラスするようにしてください。
話し合いで決まった仕様書や要件書、契約書などの書面をまとめて割印し、両者が合意した証を残しましょう。証拠を残すことで業者は勝手に内容を変更できなくなるため、トラブルの防止につながります。

事例5：リフォームの仕上がりがイメージと異なっていた

リフォーム工事後の仕上がりが思っていたものと違った、品質に満足いかないが、「よくあることだ」と言われてしまったというトラブルがあります。契約者が具体的なイメージを提示できなかった場合や、カタログのような完成イメージを双方で共有できなかった場合に起こりがちです。

解決方法

施工前に業者と自分たちとの間の「イメージの違い」を無くすことが大切です。工事担当者と丁寧に話し合い、イメージのすり合わせがどのように進んだか、どういった結論で工事を始めることになったかを振り返れるように、議事録を残しておきましょう。その場合、カタログや業者の施工事例など、確実にイメージが伝わる情報を提供すると齟齬が発生しにくくなります。
そこまで綿密な打ち合わせをしたうえで内容と違う仕上がりになったのであれば、再工事を請求できるでしょう。

綿密な打ち合わせを行う

リフォームを行う前には、できるだけ綿密な打ち合わせを行いましょう。何度も打ち合わせを重ねてお互いの認識のズレを防ぎ、工事内容に対して共通認識を持ったうえで着工することが大切です。

打ち合わせでは、下記のポイントを押さえましょう。

打ち合わせの内容を記録しておく

後から話した内容を確認できるように、打ち合わせの議事録を作成しましょう。打ち合わせで決まった内容・変わった内容を見返せるようにしておけば、後から「言った、言わない」のトラブルを防げます。可能であれば録音するのがおすすめです。

見積もり・契約内容などは書面に残す

口約束があると、それがトラブルの原因になってしまいます。見積もりや契約内容は、どんな細かいことでも書面に残しましょう。
また、見積書や契約書といった書面は業者用と自身用として2枚残すのが無難です。気になる点が出た際には自身用の書類で確認できます。

工事完了確認書は業者と確認をしたうえでサインする

リフォームが完了したことを認める「工事完了確認書」は、必ず業者と一緒にリフォーム箇所をチェックしたうえでサインしましょう。
チェック中に不具合が見つかった際には、いつまでに修繕できるのか、後日不具合が見つかった場合にはどのように連絡するべきなのかを確認してください。サイン後に不具合が見つかると互いに確認したことの証明が残っているため、対応してもらえなかったり追加費用がかかったりする可能性があります。

消費生活センター

消費生活センターは、消費生活全般で起こる苦情やトラブルの相談に乗ってくれる機関です。
リフォーム工事も対象なので、相談者が身近にいない場合に一度相談するとよいでしょう。相談に乗ってくれるだけでなく、トラブルの内容・状況によっては第三者機関によって解決を図る手続き「ADR（裁判外紛争解決手続）」のサポートにも対応してくれます。
消費生活センターの窓口は全国各地にあるため、お住まいの地域から近い窓口に相談しましょう。

住宅リフォーム・紛争処理支援センター

住宅リフォーム・紛争処理支援センターは、住宅の知識を備える一級建築士の資格を持つ相談員が技術的なトラブルや法律的な問題まで幅広い相談に乗ってくれる機関です。
電話での相談だけでなく、建築士や弁護士などの専門家との対面相談も可能。状況によってはADRによるトラブル解決サポートにも対応しています。

クーリングオフ制度による契約の解除

契約した後でも一定期間の間は自由に契約を解除できるクーリングオフ制度。リフォームトラブルは必ずしもクーリングオフできるわけではなく、いくつかの条件を満たす必要があります。

適用条件は「訪問販売によって行われた契約であること」、「契約から8日以内であること」です。
リフォーム業者の事務所・店舗で契約していたり、自分から電話をしたうえで契約を結んだりした場合には、クーリングオフの対象外となります。

施主はリフォーム工事の契約を解除できる

リフォーム工事は、完成するまでの間であればいつでも施主都合として契約を解除できます。これは民法641条で定められており、契約解除の理由を問われることはありません。

しかし、契約を解除したとしても工事費用が全額返金されるわけではなく、場合によっては損害賠償が発生する可能性があるため注意が必要です。

「時間とお金をかけてリフォームしたのに、トラブルが…」となってしまっては、せっかくのリフォームも台無しです。トラブルを防ぐためにも優良なリフォーム会社を選ぶよう心掛けましょう。
業者から提供されている保証制度やアフターサービス・施工実績・提案力及びコミュニケーション能力など、複数のポイントを比較して、自身の希望を叶える優良業者を吟味してください。

また、建材を自分で購入する「施主支給」を行えば、業者に支払うのは施工費のみとなり、費用を抑えることが可能です。建材にかかる費用が明確になり、金銭的なトラブルの発生リスクの軽減にも繋がります。

情報が多すぎると、業者選びに時間がかかってしまうもの。そこで利用を検討したいのが、リフォーム業者と施主とのマッチングサービスです。
ミラタップ（旧サンワカンパニー）では、当社で建材を購入した方と安心して工事を任せられる業者をつなぐ「Cozi コンシェルジュ」サービスを提供しています。紹介手数料は一切頂いておりませんので、リフォームを施主支給から考えている方はぜひご相談ください。

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2024.04.06更新

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恐れ入りますが最新情報は、ミラタップ（旧サンワカンパニー）オンラインストアにてご確認ください。