How to reform / renovation

ミラタップ(旧サンワカンパニー)でリフォーム・リノベーション

リフォームで見積りを依頼する際の注意点とは?スムーズに進めるためのポイント

リフォーム工事における見積りの重要性とは

見積りの基本要素

見積りには、以下の主要な要素が含まれます。これらから工事費用を計算して、工事名をつけて見積書を作成するのが一般的です。

材料費

工事や製作に使用される建材や設備全般に要する費用です。

  • キッチンやトイレなどの設備・機器
  • 壁材、床材、天井材などの建材
  • 塗料、接着剤などの消耗品
  • 配管材料、電気配線材料など

労務費

作業員や職人の人件費のほかに、以下の要因によって変動します。

  • 職人の技術レベル
  • 作業の複雑さ
  • 作業時間
  • 地域の平均賃金や給与相場など

諸経費

工事に直接関係しないものの、現場管理に必要な間接的な費用を差します。一般的に諸経費は全体の見積り額の10%から20%程度が相場です。

  • 運搬費
  • 廃棄物処理費
  • 建設工事保険や請負業者賠償責任保険などの保険料
  • 現場管理費など

税金

課税対象項目には消費税が加算されます。2024年12月現在の消費税率は10%で、工事合計額に適用されます。
なお、見積書には含まれませんが工事費用が300万円以上の工事や、床面積が増えるようなリフォームには印紙税や登録免許税・不動産取得税などが発生します。見積額以外にも経費がかかる可能性があるので、前もってどのような税金が発生するかも確認しておきましょう。

正確な見積りをもらうためのステップ

綿密な現場調査

家屋図面を確認するほか、現地調査では家主の承認を得たうえで建物内部を確認します。工事内容によっては床下や屋上などを開けて精査するケースも。この作業により、配管の増設や補強といった追加工事を予見できるので、追加コストの発生を極力抑えることが可能です。

詳細な要望のヒアリング

リフォームで実現したい機能性やデザイン性・用意できる費用など、すべての要望を明確にしておけば追加工事を依頼せずに済みます。その際に口頭だけでなく書面に残して些細な要望も含めた認識を統一しておけば、業者とのコミュニケーションもスムーズになるほか、より理想的なリフォームに近づけるでしょう。

図面や3Dモデルの活用

工事業者の口頭説明だけでは、完成イメージを正確に把握するのは困難といえます。視覚的な資料があれば仕上がりをより具体的にイメージでき、的確な意見や希望を出しやすくなります。これにより、希望通りの仕上がりを実現しやすくなり、工事後の満足度も高まります。

見積り比較のポイント

複数の業者から見積りを取る

少なくとも2~3社に見積りを依頼して、価格や提案内容を比較検討しましょう。複数の業者からの見積り比較により、適正価格や一般的な施工方法を把握しやすくなります。

安さだけでなく品質や信頼性も考慮する

使用する資材の品質は長期的な耐久性や快適性に直結します。見積書に具体的な製品名や材質など、品質を判断できる情報があると比較しやすいです。
これらの情報が見積書に記載されていれば、実際の工事で製品や材料を勝手に変えられる心配がなくなります。

産業廃棄物の処理方法

産業廃棄物の処理には免許が必要で、リフォーム工事会社が免許を保有していれば見積書に記載されます。保有していない場合は産業廃棄物処理を専門とした業者等に別途依頼が必要です。
産業廃棄物にはコンクリートがらや木くず・金属くずなどのほか、築年数が古い建物ならアスベストの処理・廃棄が必要なケースがあります。
適切な処理は法令遵守の観点からも重要なので、見積書に書かれていない場合は対応を確認するほうがよいでしょう。

アフターサービスの有無

保証期間の長さや、経過年数による負担額の変化など、具体的な条件を比較検討しましょう。長期的な視点で見ると、アフターサービスの充実度が総合的な費用対効果に大きく影響する可能性があります。
アフターサービスに関しては、見積書ではなく契約書に記載されるケースがほとんどです。無料期間の有無や有償サービスの価格は変動する可能性があるので、修繕やメンテナンス時でも必ず確認し見積りをもらうようにしましょう。

これらのポイントを押さえて見積りを比較すれば、自分のニーズに最も合った業者を選択できるでしょう。慎重に検討し納得のいく選択をすることで、満足度の高いリフォームや修繕が期待できます。

追加費用が発生する可能性について

リフォームは予想外の追加費用が発生しやすい工事のひとつ。これは作業を進める中で建物内に隠れた問題が明らかになるからです。

想定外の工事が発生するケース

よくあるケースとしては、壁の中の配管や電気配線の劣化です。これらは外から見えないため、壁を開けてみて初めて分かるケースがほとんど。そのほか床下や天井裏の木材が湿気やシロアリによって傷んでいる場合もあります。これらの問題は建物の構造に関わるため、見つかった場合は対処が必要です。
2006年以前に建てられた建物にはアスベストが使用されている可能性があり、処理に特別な対応が必要になります(※)。
※参照:厚生労働省|石綿障害予防規則など関係法令について

また、建物の基礎や土台が想像以上に傷んでいるケースや、現在の耐震基準を満たしておらず補強が必要な場合もあります。
これらの問題は築年数から予想できるものもありますが、新しい建物であっても環境や使い方で劣化は激しくなるので、実際に工事を始めてからわかるケースも。この場合は追加工事もやむを得ないでしょう。

追加費用を最小限に抑えるコツ

事前に可能な限り詳しく調査すると、追加費用発生を抑えられます。工事中は施工業者とこまめにコミュニケーションを取り、問題が見つかった時点で早めに対応策を話し合う必要があります。
基本的に、追加工事が必要になるのは建物の維持・保全に影響があると考えられる内容です。想定外の費用が発生するからといって断ると、いずれ大掛かりな修繕が必要になるので早めに対応すべきでしょう。費用を抑えたいなら施工業者に複数の選択肢を提案してもらい、費用対効果で検討するのもよい案です。
また、優先事項をあらかじめ決めておけば、予算が厳しくなった場合に優先順位に従って判断できます。一度にすべての工事を行わず、段階的にリフォームするのも支払い負担を軽減できる方法です。
事前の準備と柔軟な対応を心がけることで追加費用のリスクを軽減し、より円滑なリフォームが実現できるでしょう。建物には予期せぬ要素が存在する可能性が高いことを理解し、ある程度の資金を準備をしておくのも肝要です。

支払い方法と資金計画

リフォームの支払い方法には、主に一括払いと分割払いがあります。
一括払いは総額で割引される場合が多く利息負担が少ないのはメリットですが、まとまった資金が必要です。一方、分割払いは初期負担が少なく計画的な支出が可能ですが、利息分のコストがかかります。
資金計画を立てる際、貯蓄以外にリフォームローン活用も選択肢にいれておくとよいでしょう。見積書と同様に複数の金融機関で金利を比較・検討してください。月々の返済額は手取りの25%以内に抑え、他のローンがある場合は合算して計算すると資金繰りを圧迫しません。また、繰り上げ返済の可否も確認しておくと、将来の柔軟な返済計画に役立ちます。
中にはローン組みにも対応してくれるリフォーム業者もあるので、資金調達から工事までをスムーズに進められる可能性が高まるでしょう。

リフォームローンについて詳しく知りたい方は、[こちら]をご覧ください。

信頼できるリフォーム業者の選び方

リフォーム業者選びで重要なのは、実績と口コミの確認です。過去の施工例や顧客の声を参考にして、業者の信頼性や技術力を判断します。
また、業者の保有する資格や加盟団体もチェックしておきましょう。建築士や施工管理技士などの資格は専門知識の証となり、業界団体への加盟は一定の基準を満たしていることを示します。
これらの要素を総合的に評価して、信頼できるリフォーム業者を見つけましょう。

リフォームの見積り依頼で大切なこと

具体的なプランを立てよう

改装したい部屋や箇所を特定する

事前に家族で話し合い、リフォームの範囲を明確にしておきましょう。「あの部屋も頼みたい」「やっぱりこの部屋はやらない」など、後から変更を追加するのは時間とコストのロスにつながります。計画段階で慎重に検討し、しっかりと優先順位をつけて効率的な見積りを目指しましょう。

希望するデザインや機能を決める

「北欧風」や「和モダン」など、イメージを具体的に伝えると業者とのコミュニケーションがスムーズになります。また、家族の生活スタイルに合わせた機能性も考慮に入れたいところ。色合いも住み心地に大きく影響するので、アクセントとしてポイント使いにするのはよい方法です。

使いたい素材や設備

珪藻土の壁やオーブン付きシステムキッチンなど、具体的な希望を伝えることでより正確な見積りが可能です。素材や設備によってコストが大きく変わるため、事前の情報収集で妥協ポイントを決めておくと選びやすくなります。

予算の目安

リフォームには工事費用以外にも、さまざまな税金や諸費用がかかります。「印紙税」「不動産取得税」「登録免許税」「固定資産税・都市計画税」「消費税」などがありますが、すべての工事に該当するものではありません。
軽減措置や減額措置を受けられるケースもありますが、資金繰りに余裕をもつためにも見積り時点で税金について確認するのが賢明な方法です。
このように、具体的なプランを立てるとリフォームの見積り依頼がより正確かつ効率的になります。業者とのミスコミュニケーションを減らし満足度の高いリフォームを実現するためにも、事前の準備と計画が鍵となるのです。

これだけは押さえたい!相見積り依頼のマナー

リフォーム計画では適切な業者選びと見積りの比較が重要なステップです。しかし、相見積りを依頼する際にも守るべきマナーがあります。以下は押さえておくべき主なポイントです。

依頼先を増やし過ぎない

相見積りは2~3社程度が一般的です。多すぎると比較が困難になるだけでなく、業者との交渉負担が増えてしまいます。適切な数に絞れば業者とのコミュニケーションが取りやすくなり、より詳細な検討が可能になるでしょう。

相見積りであることを事前に業者へ伝えておく

正直に相見積りであることを伝えましょう。契約前提の依頼と勘違いされるケースを防ぐだけでなく、業者側の競争意識を刺激して価格面で有利な提案を提供してくれる可能性が高まります。

見積内容の変更を繰り返さない

頻繁な見積内容の変更は業者の時間と労力を無駄にするだけでなく、変更回数の多さによっては業者側からの信頼も低下する可能性があります。依頼前に要望をしっかりまとめ、必要最小限の変更にとどめるよう心がけましょう。

各業者に依頼する条件を統一する

公平な比較のために、すべての業者に同じ条件で見積りを依頼しましょう。異なる条件で依頼すると見積り内容にばらつきが生まれ、比較が困難になります。材料の品質や工事範囲などの条件を統一すれば正確な比較が可能です。

依頼しない業者にも必ず断りの連絡を入れる

相見積りの結果依頼しない業者が出てくるのは当然です。依頼しない場合でも必ず丁寧に断りの連絡を入れましょう。
今回は依頼しないとして、違う案件で工事を依頼する可能性はあります。この気遣いが今後の良好な関係構築につながるので、忘れずにしておきたい作業です。

建物の間取り図を準備する

正確な見積りのために建物の間取り図を用意しておきましょう。業者は現地調査の前に概要を把握でき、より効率的で正確な見積りが可能になります。

これらのマナーを守れば業者との良好な関係を築きつつ、自分にとって最適なリフォームプランを提案してもらいやすくなります。
相見積りは単なる価格比較ではなく、信頼できるパートナーを見つけるプロセスです。この点を忘れずに、丁寧に進めていきましょう。

見積りをスムーズに依頼してリフォームを成功させるには

リフォームの成功には、施工業者との事前準備や明確なコミュニケーションが不可欠です。見積書を十分に理解し、追加費用の可能性も考慮しましょう。スムーズな依頼を通じて満足のいく結果を得られます。

見積り依頼はオンラインがスタンダード

近年、さまざまな商品やサービスの見積りをオンラインで依頼できるようになり、スタンダードな方法として定着しつつあります。リフォーム工事の見積りも例外ではなく、WEB上で簡単に金額を確認できる業者が増加。消費者にとって便利になったといえるでしょう。
複雑な組み合わせによって金額が変動するシステムキッチンでさえ、オンラインでの見積りが可能になっています。例えば、ミラタップのサイトでは、システムキッチンの見積りを簡単に行えるシステムを提供しています。

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リフォーム費用を安くする「施主支給」のススメ

リフォーム費用を抑えたい方に注目されている「施主支給」という方法があります。これは建材を自身で調達し、業者には施工のみを依頼するという方法です。通常建材に加算される手数料を省けるうえに、自分好みのデザインや色を選択できるのもメリット。業者への支払いは施工費用のみなので、総額を大幅に抑えられます。
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